■食品市場と市場商品のトピックス■

冷凍食品の購入を促進する要素

　米国冷凍食品協会(AFFI)と食品マーケティング協会(FMI)の報告によると、米国小売冷凍食品カテゴリーの2018年売上は2.6% 増え、家庭浸透率は高い。しかしながら、冷凍食品は、農産物の脇役として見られがちで、生鮮食品がなく買い物に行けなかった際の備えとして利用される傾向がある。また、冷凍食品は、特定の日のために計画的に購入される傾向があるため、あまり衝動買いの対象にならない。店内の冷凍食品コーナーに足を向けるのは、7～12歳の子供がいる親や、年上のミレニアル世代。売上成長が大きい上位3つの冷凍食品カテゴリーは、スープ・添え物(9.8% 増)、前菜・スナックロール(5.8% 増)および朝食製品(5.7% 増)で、2018年は10の冷凍食品カテゴリーのうち9つのカテゴリーで売上成長があった。冷凍食品は、種類が増え、便利であるということが貢献して、冷凍タイプの料理をメインにした自宅での食事は1998年の1.6% から2018年には2.7% に増えたが、冷凍食品といえばピザや不健康という連想をする消費者は依然多い。特売や販売促進で冷凍食品を購入する人は80% おり、販売促進はブランド・スイッチングに大きな影響を与える。冷凍食品の購入を最も促進する要因は便利さで、調理のしやすさは2番目の要因であるが、冷凍食品を頻繁に利用する消費者は、冷凍食品の品質やバリエーションも重視している。便利さという利点は、冷凍食品だけではなく、レストランや調理済み食品にもあるため、便利さに、品質、バリエーション又は味を組み合わせ、試食の機会を作れば、冷凍食品の見通しは明るくなり、生鮮食品やスペシャルティー食品と同程度のミールソリューションになる可能性がある。